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環境アセスメント(生活環境影響調査,環境影響評価)では、現況調査や予測を行う公害要素は、原則として対象施設の稼動で影響が出るものをピックアップすることになっていますが、そのうち騒音と振動はどの施設でも調査・予測が必要となります。
振動については、よほど大きな施設や特殊な振動発生機械を使うものでない限り、あまり問題にはなりません。
しかし、騒音については、規模の小さな施設であっても、しばしば環境基準に引っかかったり、騒音規制法や条例における特定施設の騒音規制に引っかかったりします。そのため、騒音の防止に注意を払うことは大変重要です。
騒音の防止については、環境アセスメントの対象となる施設の業者様だけじゃなく、騒音規制法の特定施設に該当する施設の業者様や周辺住民との摩擦が懸念される施設を計画する業者様にとっても重要です。もしお困りのことがございましたら、弊事務所へご相談下さい。
屋外の施設における騒音防止でよく使われる手法として、障壁を設置する方法があります。これは、障壁により回折減衰を発生させて、騒音を低減させるものです。
また、騒音の防止だけではなく、埃の飛散防止などの効果もあります。
障壁設置による効果の具体的な例は障壁による騒音防止の例をクリックしてご覧下さい。
障壁について注意すべき点は、次の通りです。
屋内の施設においては、主として2つの防音処理によって外部へ漏れる騒音を低減する方法がとられます。
1つ目は、壁・窓・ドア等の遮音処理です。これは、室内騒音が壁などを透過して室外へ漏れる量を低減する処理です。
具体的な遮音処理の方法やその特性について、遮音機構の特性をクリックしてご覧下さい。
2つ目は、壁・床・天井への吸音処理です。これは、吸音材料を使用して音の壁等からの反射を低減し、室内騒音を低減することによって、室外へ漏れる騒音も低減するものです。
具体的な吸音処理の方法や特性について、吸音機構の特性をクリックしてご覧下さい。
施設騒音の低減策では、障壁設置や外壁処理などの騒音減衰処理だけではなく、騒音源となる機械設備から発生する騒音そのものを低減することが大切です。具体的に行われる方法としては、次のようなものがあります。
施設の機械設備から発生する振動を防止することは、振動による生活環境への影響を防ぐだけでなく、固体音による騒音の伝播を防ぐためにも非常に大切です。
具体的な振動防止策としては、次のようなものがあげられます。
その他、騒音を防止するために考えられる方法として、